パッシブ地中熱！地熱の家 Staff Blog

京都新聞（11月26日付）に地中熱利用システム「ＧＥＯパワーシステム」が掲載されました。（京都新聞ＷＥＢ内記事はこちら）
「次世代型エコ住宅」「地中熱で空調、室温安定」の見出しで、京都の施工会員、イワモトエンジニアリングが京都市北区に地中熱体感ショールームを開設する記事が載っています。システムの仕組みや、ＣＯ２排出量・冷暖房費の大幅削減につながる次世代型エコ住宅として紹介されています。

京都市北区の地中熱体感型ショールームは2009年11月28日（土）にオープン。
北山通り沿いに開設されます。詳しくは次の通り。

【ショールームオープン記念イベントについて】
１１月２８日（土）１０：００～１６：００
同時開催　イワモトエンジニアリング名物　ガラクタ市
所在地：〒603-8112　京都市北区小山元町46-2
TEL : 075-491-0002

イワモトエンジニアリングＮＥＷＳ（ニュウズ）事業部
http://www.kyo-news.com/
京都新聞の記事ページ
http://www.kyoto-np.co.jp/article.php?mid=P2009112600037

日刊工業新聞（2009年11月20日号）に京都のＧＥＯパワーシステム施工会員、イワモトエンジニアリング株式会社が掲載されました。

「地中熱でエコ空調」「低ＣＯ２住宅発売」の見出しで、弊社の地中熱利用システム「ＧＥＯパワーシステム」を導入したショールームを28日にオープンし、同日より一般公開することなどが紹介されています。

参考：11月28日よりオープンするショールーム（地中熱体感申込み予約フォーム）
http://www.kyo-news.com/contents/feel.html

参考ＵＲＬ：イワモトエンジニアリングＮＥＷＳ事業部
http://www.kyo-news.com/

月刊誌「住まいと電化」（日本工業出版刊・2009年11月号）に弊社のパッシブ地中熱利用換気システムが掲載されました。

同誌は、電化を進める上で必要な基礎知識から、供給やコスト、設計施工、地域別情報、実例の紹介、電化製品・機器などを紹介する専門誌。

「地中熱を利用した地産池消の家・オール電化と相性抜群！地球に、人にやさしい省エネ住宅とは」の見出しで紹介いただきました。
　国土交通省推進の「住宅・建築物省ＣＯ２推進モデル事業」に採択された弊社のプロジェクトや、システムのしくみなどを掲載。ＧＥＯパワーシステム利用の地産地消の家では４０～５０％のエネルギーの削減ができ、省ＣＯ２に繋がることなどをご紹介いただきました。

日本工業出版：住まいと電化2009年11月号のページはこちら
http://www.nikko-pb.co.jp/products/detail.php?product_id=1953

環境やエコ関連ビジネスについての専門誌「環境ビジネス」（株式会社日本ビジネス出版刊）2009年12月号に、弊社の地中熱利用換気システム「GEOパワーシステム」が掲載されました。
2020年までに温室効果ガス２５％削減に向けて取り組むべき技術とヒント１００…の中で「-25％削減技(017)」として取り上げられました。

タイトルは「低層建築で地中熱を標準化すれば空調のCO2を半減できる」。この中で、「住宅、工場、新築、リフォーム、農業、地盤問わず、四季があればどこでも使える」と強調されています。また、GEOパワーを導入した住宅の光熱費の変化グラフや、GEOパワーシステム施工会員のコメント、実際にジオパワーを導入されたお施主様の声などもご紹介いただいております。

参考：環境ビジネス2009年１２月号
http://www.kankyo-business.jp/magazine2009/200912.html

中国新聞（10月30日号）に、ニッポン新事業創出大賞の最優秀賞（アントレプレナー部門）に弊社が選ばれた記事が掲載されました。

自然エネルギーを有効に活用し、環境と健康に配慮した新システムを開発した点が評価されたことなどをご紹介いただきました。入賞した１４社のうち、中国地方の企業が５社を占めていたそうです。

環境ビジネスの実態を徹底調査した日本初のレポート集「エコロジー大全２０１０」（日経ＢＰ社エコロジー大全制作委員会編）に弊社の地中熱利用換気システム「ＧＥＯパワーシステム」が掲載されました。

参照：エコロジー大全2010

「未利用エネルギーが持つ無限のポテンシャル～小水力から地中熱まで」（1-5）の項で、２Ｐにわたり掲載。「地中熱では直接利用方式が一歩リード」と地中熱利用システムの中でも、弊社独自のパッシブ地中熱をシステムイラスト付でご紹介いただきました。

同書籍は環境問題の重要性が問われる現代において、エコロジーを企業の事業活動にたがをかけるリスクとしてではなく「激変する時代を生き抜くためのビッグチャンス」ととらえ、エコロジー関連のほぼすべての項目を“ビジネスに直結する”ことを狙いとして編集されたそうです。「省エネルギー・新エネルギー関連ビジネス」をはじめ、「ＣＯ２削減・低炭素化関連ビジネス」、「生物多様性、環境改善ビジネス」など８分類・３４項における最新ビジネス動向などを記したリポートとなっています。